マネジメントの変遷 ~統制型から自走型へ~

こんにちは!
『数字を追わないマネジメント術』実践トレーナーの矢島です。

今回は、私たちの働き方やマネジメントについてちょっとお話ししたいと思います。

工業社会から知識社会へと移行した今、
あなたが感じている違和感は、もしかするとこの変化に関係しているのかもしれません。

旧時代(工業社会)の統制型マネジメント

ではまず、工業社会の時代を振り返ってみましょう。
この時代のマネジメントは、効率性と生産性を最優先とする統制型でした。

例えば、
大きな工場では、テイラーの科学的管理法やフォードの大量生産システムが取り入れられていましたよね。

具体的に言うと、労働者は毎日決まったルーチンワークを繰り返し、管理者が全てを計画し、指示を出していました。

私たちの祖父母の時代、多くの人がこんな環境で働いていたのではないでしょうか?

このような管理スタイルは、工場のライン作業や単純作業が中心だった時代には効果的でしたが、今の時代にそぐわない部分もありますよね。

新時代(知識社会)が求める学習・自走型マネジメント

さて、知識社会の到来です。

情報と知識が経済の中心となった今、従来の統制型マネジメントはもはや通用しません。
今、求められているのは学習・自走型のマネジメントです。

たとえば、IT業界の企業を思い浮かべてみてください。

多くの企業がアジャイル開発手法を採用していますよね。

チームごとにプロジェクトを進め、各メンバーが自主的に問題を解決していきます。
管理者は指示を出すのではなく、メンバーが最大限のパフォーマンスを発揮できるようにサポートする役割を担っています。

Googleの「20%ルール」をご存知ですか?
従業員が自分の時間の20%を自主的なプロジェクトに使えるというものです。
これにより、従業員は自身の興味や情熱を追求し、新しいアイデアを生み出すことができるのです。
実際、このルールから生まれたプロジェクトがGoogleの成長を支えているのです。

これからのマネジメントは統制から自走へ(人的資本経営)

これからのマネジメントは、もっともっと自走型にシフトしていくでしょう。

ところで、
人的資本経営って聞いたことありますか?

これは、従業員を単なる労働力としてではなく、価値ある資本として捉え、その成長に投資するアプローチです。

例えば、マイクロソフトでは「成長マインドセット」の概念を取り入れています。
従業員が失敗を恐れずに挑戦し続ける文化を築くことで、従業員の成長を促進しています。
サティア・ナデラCEOはこのリーダーシップスタイルを変革し、企業全体のイノベーションを推進しています。

Z世代は「お金」よりも「心理的な幸福感」を望んでいる

ここで注目すべきなのが、Z世代です。

この世代は「お金」や「地位」よりも、「心理的な幸福感」や「自己実現」を重視しています。
柔軟な働き方やワークライフバランスを求め、自分の価値観に合った仕事を選びます。

例えば、Z世代の多くはテレワークやフレックスタイム制を支持しています。
あなたの周りにも、こうした働き方を求める若い同僚がいるのではないでしょうか?
企業がこれに対応するためには、柔軟な働き方を認め、従業員の自主性を尊重することが必要なんです。

あなたの組織は統制型ですか?自走型ですか?

ここでちょっと質問です。

あなたの組織はどのようなマネジメントスタイルを採用していますか?
もし統制型のマネジメントがまだ主流であるならば、時代の流れに対応するために、自走型マネジメントへの転換を考えるべきかもしれません。

例えば、Netflixでは「自由と責任」という理念のもと、従業員が自らの判断で行動し、責任を持って業務を遂行することが推奨されています。
これにより、従業員は自分の仕事に対するオーナーシップを持ち、より高いレベルのパフォーマンスを発揮することが期待されます。

自走型マネジメントへの転換方法

自走型マネジメントを導入するためには、まず組織文化の見直しが必要です。
以下のステップを試してみてください。

自走型マネジメントへの転換ステップ

  1. 従業員の意見を尊重する:定期的なフィードバックセッションを設け、従業員の意見を反映させる。
  2. 自主性を促進する環境を作る:プロジェクトの自主選択やフレックスタイム制を導入する。
  3. 学習と成長を支援する:研修プログラムやメンター制度を整備し、従業員のスキルアップをサポートする。
  4. ポジティブな文化を醸成する:成功事例を共有し、失敗を恐れず挑戦する文化を奨励する。

まとめ

工業社会から知識社会への移行に伴い、マネジメントのあり方も大きく変わってきています。

統制型から自走型へのシフトは避けられない流れです。

あなたの組織もこの変化に対応し、未来に向けた持続可能な成長を実現しましょう。

今こそ、変革の時です!

最後まで読んでいただき感謝です。