「新規を取ってこい」が、旅行業界の法人営業を壊している理由
旅行業界特化・法人営業/営業育成コンサルタントの矢島です。
旅行業界の法人営業の現場で、
成果が出ないときに出てきがちな言葉があります。
「新規を取ってこい」
「とにかく数を当たれ」
「このリスト、全部やってみよう」
この指示、
一見すると正しそうに聞こえます。
ですが私は、
この言葉が 旅行業界の法人営業を壊してきた
大きな要因のひとつだと感じています。

行動しているのに、成果が出ない
現場の営業担当者は、ちゃんと動いています。
- 電話をかける
- 訪問する
- 提案書をつくる
それでも、
- 案件化しない
- 決裁に進まない
- 価格で負ける
結果として残るのは、
「頑張っているのに報われない」という感覚です。
ここで問題にすべきなのは、
行動量ではありません。
※誤解してほしくないのは一定の行動量がある前提です。
旅行業界の法人営業は「新規=チャンス」ではない
旅行業界の法人営業は、
一般的なBtoB営業と前提が違います。
- すでに取引先が決まっている
- 長年の関係性がある
- 決裁者は表に出てこない
- 価格より信頼が優先される
この状態で、
「新規を当たれば何か出るだろう」という発想は、
営業の確率を下げているだけです。
なぜ「新規を取ってこい」が出てしまうのか
理由はシンプルです。
どこに需要があるのかを、
整理できていないから。
- どの企業に
- どんな課題があり
- どのタイミングで
- 誰が意思決定しているのか
これが見えないまま、
「動け」という指示だけが飛ぶ。
営業担当者にとっては、
正解のない努力になってしまいます。
本来、営業がやるべきことは「当たる」ことではない
営業の仕事は、
数を打つことではありません。
考えることです。
- この企業は、今どんな状態か
- 困っている可能性はどこか
- こちらが聞くべき質問は何か
ここを整理せずに新規を回しても、
相手にとっては「よくある営業電話」にしかなりません。
物売りにしないために必要なもの
旅行業界の法人営業が
価格競争に陥りやすい理由は明確です。
聞けていないから。
- 何に困っているのか
- 何が決裁条件なのか
- なぜ今、動く必要があるのか
これを聞かずに提案すれば、
残る評価軸は「価格」だけになります。
旅行営業に必要なのは「質問力」
私は、
営業成果の8割は 質問で決まる と考えています。
- 状況を整理する質問
- 課題を言語化する質問
- 影響を自覚してもらう質問
- 解決後を描いてもらう質問
いわゆるSPIN的な考え方ですが、
これはテクニックではなく、
営業の思考法です。
質問が変わると、
営業は「売る人」から
「相談される人」に変わります。
新規営業をやめろ、という話ではありません
誤解してほしくないのは、
新規営業そのものを否定しているわけではありません。
問題なのは、
- 需要を考えず
- 構造を整理せず
- 行動量だけを求めること
これが、
営業を疲弊させ、
組織の力を弱くしていきます。
営業を変える前に、考え方を変える
旅行業界の法人営業は、
気合や根性で回し続けられるほど
単純ではありません。
- どこに需要があるのか
- 何を聞くべきか
- どの順番で考えるか
これを整理することで、
新規営業の意味も、
提案の質も、大きく変わります。
最後に
もし、
- 新規をやらせても成果が出ない
- 営業が疲弊している
- 価格競争から抜けられない
そう感じているなら、
問題は「行動量」ではありません。
営業の考え方そのものです。
この考え方を、
旅行業界の法人営業に特化して整理したのが、
本LPでご紹介している研修です。
👉"旅行業界に特化"した法人営業研修👈
最後まで読んでいただき感謝です。


